「医療型ショートステイ（短期入所療養介護）」とは？対象者や費用などについてご紹介

「医療型ショートステイ（短期入所療養介護）」は、医療的措置を必要とする要介護者が、何らかの理由で在宅介護を受けられない場合に、一時的に特定の施設へ入所し、必要な介護や医療を受けるサービスです。主に、介護者側の負担軽減や仕事と介護の両立を図ることなどを目的として利用されます。

今回は、「医療型ショートステイ（短期入所療養介護）」の対象者や費用などについてご紹介させていただきます。

医療型ショートステイ（短期入所療養介護）とは

「医療型ショートステイ（短期入所療養介護）」は、要介護者が、介護老人保健施設等に短期間入所し、看護、医学的管理下における介護および機能訓練、その他必要な医療、日常生活上の世話を受けることで、利用者の療養生活の質の向上や、家族（介護者）の身体的・精神的負担の軽減を図るサービスをいいます。宿泊を伴うため、「ショートステイ」とも呼ばれています。

医療型ショートステイ（短期入所療養介護）のサービス内容

• 検査、投薬、注射、処置等、在宅では困難な疾病に対する医学的管理
• 装着された医療機器の調整、交換
• リハビリテーション
• 認知症患者への対応
• 緊急時の受け入れ
• （入所中の）急変時の対応
• ターミナルケア（終末期医療）
• 食事、入浴、排泄の介護や、その他日常生活上の世話
• 健康状態の確認
• レクリエーション
• 利用者の健康や療養生活等に関する相談の対応、助言
• 送迎

「医療型ショートステイ（短期入所療養介護）」は、医師や看護師、理学療法士など、医療職の配置が手厚く、医療的ケアの側面が強いという特徴があります。

利用者は、必要な医療措置を受けながら、日常生活上の支援や、身体機能の維持・回復を図るための集中的なリハビリテーションを受けることができたり、介護を受けながら、定期検査の実施や認知症の経過を観察してもらったりすることができます。住み慣れた自宅から離れて病院や施設で生活し続けることを目的とせず、能力に応じて自立した日常生活や、在宅復帰の可能性を増やす場としても活用されています。

自宅に引きこもりがちな利用者の孤独感解消、また、医学的処置が必要な在宅介護においては、介護者である家族のレスパイト（※）にも適しているサービスです。

※レスパイト：「レスパイト」は、〝休息〟〝息抜き〟を意味します。介護においては、介護疲れの回復や、介護の負担を軽減することを目的としたサービス「レスパイトケア」があります。

利用者の例

• 病状は安定しているが、在宅では困難な医学的管理・処置等を必要とする方
• 装着されている医療器具の定期的な交換、調整が必要な方
• 通院は難しいが、定期的な検査や状況把握等が必要な方
• 改善が必要な医療上の課題がある方
• 認知症状の把握や改善が必要な方
• 専門的かつ集中的なリハビリテーションが必要な方
• 薬の調整が必要な人
• ターミナルケア（※）の場面で、一時的に医療的処置が必要とされた人
• 家族（介護者）の体調不良や冠婚葬祭等、急な事情により、在宅介護が受けられない方
• 介護者のレスパイト目的

※ターミナルケア：終末期にある患者に行われる介護や医療のこと。身体的・精神的な苦痛や不快感をできる限り取り除きながら、残された人生を、最後まで尊厳を持って自分らしく過ごせるように支援していくことに重点が置かれています。

対応できる主な医療処置（症状、状態）

• たん吸引
• 導尿（チューブを用いたもの）
• インスリン注射
• 点滴
• 褥瘡、創傷、皮膚疾患の処置
• 在宅酸素療法、人工呼吸器の利用
• 胃ろうチューブの交換
• 人工肛門（ストーマ）の処理、交換
• 膀胱留置カテーテルの管理
• 機能回復訓練、リハビリテーション　等

上記は、医療型ショートステイ（短期入所療養介護）で対応可能な、主な医療処置になりますが、内容は施設によって異なるため、入所前に必ず確認するようにしましょう。

利用できる期間

「医療型ショートステイ（短期入所療養介護）」は、通常、1ヶ月の間に2日（1泊）から連続30日までの利用できます。空きさえあれば、介護者の急な事情により短期入所が緊急で必要になった場合も対応可能です。

医療型ショートステイ（短期入所療養介護）が受けられる施設

• 介護老人保健施設
• 介護医療院
• 療養病床をもつ病院・診療所

居室のタイプ

「医療型ショートステイ（短期入所療養介護）」の居室形態は、以下のようなものがあります。

職員体制

必要な職員の配置については、原則、「医療型ショートステイ（短期入所療養介護）」を提供する施設それぞれが、事業所として満たさなければならない基準を満たしていれば良いということになっています。

要支援者の場合

要介護認定により、「要支援1、2」の認定を受けた方は、「介護予防短期入所療養介護」を利用することができます。提供できる施設や人員基準等は「短期入所療養介護」と同様ですが、要介護状態になるのを防ぐことを目的として提供されます。

医療型ショートステイ（短期入所療養介護）が必要な理由

「医療型ショートステイ（短期入所療養介護）」は、介護者が休息をとれるように支援する「レスパイトケア」を支えるサービスの一つです。

介護者の体調不良や冠婚葬祭、出張等、緊急の用事で介護ができなくなった場合だけでなく、介護者が介護から一時的に解放され、息抜きや身体的・精神的負担を軽減させるためのサービスとして利用することもできます。

近年では、介護による負担が重いことや、介護からくる不安、ストレスが日々蓄積されることで、介護者が精神的に追い詰められてしまい、「介護うつ」を引き起こしてしまうケースも増えてきていることが問題となっています。

介護者の心身の健康状態が悪くなってしまうと、介護する側だけでなく、される側の生活の質も保てなくなってしまいます。介護による、介護者・要介護者の共倒れを未然に防ぐためにも、「医療型ショートステイ（短期入所療養介護）」は必要なサービスといえます。

医療型ショートステイ（短期入所療養介護）の対象者・利用方法

対象者

要介護1～5の認定を受けた方

利用方法

基本的には、担当のケアマネジャー（介護支援専門員）が、医療型ショートステイ（短期入所療養介護）を提供する施設に予約を入れ、サービスの利用計画を立てるという流れになります。

施設ごとに、予約が受付できるタイミングや、緊急時の受け入れの有無は異なるため、あらかじめ情報を集めておく必要があります。分からない点があれば、ケアマネジャーなど、介護の専門家に相談すると良いでしょう。

医療型ショートステイ（短期入所療要介護）の費用

「医療型ショートステイ（短期入所療要介護）」の費用は、1日単位で、利用する施設の種類や居室のタイプ、利用者の要介護度によってそれぞれ設定されています。

介護老人保健施設の場合

療養病床を有する病院の場合

診療所の場合

介護医療院の場合

上記の金額は、1割負担の場合の基本料金になります（1日単位）。

基本的に、食事代、おむつ代、送迎、リハビリテーション費等は、別途、全額自己負担です。 利用状況によっては、緊急で「医療型ショートステイ（短期入所療養介護）」を利用した場合の「緊急短期入所受入加算」や、認知症専門の者が介護サービスを行った場合の「認知症専門ケア加算」など、さまざまな加算が付くため、上記の表にある金額より高くなることもあります。

医療型ショートステイ（短期入所療養介護）のメリット・デメリット

メリット

• 医療ニーズが高い要介護者でも、泊りで介護サービスを受けることができる。
• 緊急時の受け入れが可能。（短期入所療養介護を提供している施設に空きがあれば）
• 在宅介護を行っている家族が、体調不良や冠婚葬祭等で一時的に介護ができない時に、利用することができる。
• 認知症患者の対応が可能で、重度の要介護者の対応も可能な施設もある。
• 介護者のレスパイトとして利用することができる。
• ターミナルケアから看取りまでの対応が可能。

デメリット

• 利用する方が多く、数ヶ月先の予約が埋まっていることが多い。
• 慣れない人、慣れない環境の中で生活することになるため、人見知りの方などはストレスを感じ、認知症の方は症状が悪化する原因になる可能性がある。
• 原則、連続して30日を超えての利用はできない。
• 食費やおむつ代など、介護保険が適用されないものもあるため、費用がかかる。

短期入所生活介護と短期入所療養介護の違い

在宅介護を受ける要介護者が、特定の施設に短期間入所する介護保険サービスを「ショートステイ」といいます。ショートステイには、「短期入所生活介護（ショートステイ）」と「短期入所療養介護（医療型ショートステイ）」の2つがあります。（「短期入所療養介護」は、「短期入所生活介護」と併せてショートステイともいわれます。）

この2つの大きな違いは、医療的な対応が可能なサービスであるかどうかです。「短期入所療養介護（医療型ショートステイ）」は、介護だけでなく、医療的な処置を必要としている要介護者が、一時的に入所するための利用に向いているといえます。

まとめ

今回は、「医療型ショートステイ（短期入所療養介護）」についてお話させていただきましたが、いかがでしたか。

「医療型ショートステイ（短期入所療養介護）」は、医療的な処置を必要とする要介護者が、特定の施設に短期間入所し、医学的管理の下で適切な介護等を受けられるサービスです。家族のレスパイトケアとしての利用もありますが、必要な期間を大幅に超える利用はあまり無いようです。

医療ニーズが高く一般の介護サービスの利用が難しいという方、一度、サービスの利用を考えてみてはいかがでしょうか。